【2026年最新】太陽光の売電価格はいくら？推移と今後の見通しをわかりやすく解説

「太陽光発電の売電価格って、今はいくらなの？」

太陽光発電を検討している方なら、まず気になるのが売電価格でしょう。結論から言うと、2026年度の住宅用太陽光発電（10kW未満）の売電価格は15円/kWh前後です。

2012年度の42円/kWhと比べると、約3分の1にまで下がっています。「こんなに安いなら、もう太陽光は損なのでは？」と思うかもしれません。

しかし、売電価格だけを見て判断するのは早計です。電気料金の単価が25〜35円/kWhまで上がっている今、「売る」より「自分で使う」ほうが圧倒的に得な時代になっています。

この記事では、2026年度の売電価格の最新情報、過去の推移、そして売電価格が下がっても太陽光発電が得である理由をわかりやすく解説します。

2026年度の太陽光発電売電価格（FIT買取価格）

2026年度の太陽光発電の売電価格（FIT制度による固定買取価格）は、以下のとおりです。

※売電価格は経済産業省の調達価格等算定委員会が毎年決定します。正式な価格は資源エネルギー庁のWebサイトでご確認ください。

住宅用の太陽光発電を導入する方が最も多いため、この記事では主に10kW未満の住宅用について解説していきます。

ポイントは、FIT制度で認定を受けた年度の売電価格が10年間固定されるということ。つまり、2026年度中に申請・認定を受ければ、2036年度まで15円/kWhで売電できます。

太陽光発電の売電価格は、FIT制度が始まった2012年度から年々下がり続けています。住宅用（10kW未満）の推移を見てみましょう。

※2015〜2019年は出力制御対応機器の設置義務の有無で価格が異なります。2020年以降は統一されました。

14年間で42円から15円へ、約64%の下落です。

なぜここまで下がったのでしょうか。理由は明確で、太陽光パネルの価格が大幅に下がったからです。FIT制度の売電価格は「設備費用＋適正な利潤」を基に算定されています。パネルの価格が下がれば、それに応じて売電価格も下がる仕組みです。

つまり、売電価格が下がったのは悪いニュースではなく、設備が安くなったことの裏返しでもあるのです。

「売電価格が15円なら、太陽光はもう得じゃないのでは？」

この疑問を持つ方はとても多いですが、結論から言うと、2026年の太陽光発電は「自家消費」で考えれば十分に得です。

ここが最も重要なポイントです。

電気を電力会社から買うと25〜35円かかりますが、太陽光で発電した電気を自分で使えば、その分の電気代を「節約」できます。

一方、同じ電気を売電すると15円にしかなりません。つまり、発電した電気は売るより自分で使ったほうが10〜20円/kWhもお得という計算になります。

4kWの太陽光発電システムを設置した場合のシミュレーションです。

前提条件 – 年間発電量: 約4,400kWh（4kW × 1,100kWh/kW） – 自家消費率: 30%（蓄電池なしの一般的な割合） – 電気料金単価: 30円/kWh – 売電価格: 15円/kWh

年間メリットの計算

年間約8.6万円の経済メリットがあります。ここで注目すべきは、発電量の30%しか自家消費していないのに、金額では自家消費の方が売電に近い貢献をしている点です。

売電価格が下がっても、電気料金が高い今だからこそ、太陽光発電の「自家消費」の価値が大きくなっているのです。

売電価格が下がった一方で、太陽光パネルの価格も大幅に下がっています。

2012年と比べると、設備費用は約半額にまで下がっています。

先ほどの年間メリット85,800円で計算すると、

自治体の補助金を活用すれば、おおむね7〜10年で初期費用を回収できる計算になります。太陽光パネルの寿命は25〜30年ですから、回収後は15〜20年以上にわたって利益を生み続けます。

パネルの価格が下がった分、売電価格が下がっても投資回収年数はそこまで変わっていない。これが「2026年でも太陽光は得」と言える根拠です。

蓄電池の元が取れるかどうかについては、以下の記事で詳しくシミュレーションしています。

関連記事: 蓄電池は元が取れる？10年シミュレーションで検証

太陽光発電の売電方式には「余剰売電」と「全量売電」の2種類があります。それぞれの違いを理解しておきましょう。